矯正歯科まとめ | 矯正が自費となる理由や例外、お得になる医療費控除を徹底解説

矯正が保険の適用とならないのは、歯の見た目を改善させる意味合いがあり、疾病とはみなされていないからです。つまり、歯並びの悪さは病気ではないという認識です。しかし、歯並びが悪いと、セルフケアが行き届きにくくなり虫歯や歯周病を招くほか、しっかり噛めないために、胃腸に負担がかかるものです。また、歯を見せることに引け目を感じるなど、精神面にも影響します。矯正は見た目を治すだけでなく、健康にもつながるものであることを知っておきましょう。

治療費は歯医者さん次第

矯正は自由診療となるので、料金の設定は個々の歯医者さんが決めているものです。従って、歯医者さんによっては、相場よりも高額なところもあれば、治療の効率化を図ることなどで、相場よりも安価な治療費を実現しているところもあります。また、相場はあくまで目安なので、頭からその料金がかかるものと鵜呑みにせず、広く探してみれば、安価で治療できる歯医者さんを見つけることもできます。

例外的に保険が適用されるケース

矯正治療の中にも、保険が適用されるケースがあります。それは、顎変形症や先天的異常と認められる疾患です。特に顎変形症に関しては、自分は該当しないと思い込んでしまっている方もいるはずですが、指定の医師による認定がなされれば、保険を適用できる可能性があります。詳しくは、4章でご紹介します。

要注意！矯正中の虫歯治療

同一医院の同一診療日に、自由診療と保険治療を行うことは、混合診療という違法行為となりますので要注意です。つまり、自由診療を含む治療行為は、部分的に保険が適用可能な処置が含まれていても、すべてが自由診療になります。たとえば、矯正治療中に虫歯が見つかった場合、矯正の調整を行いつつ、虫歯の治療をするなら、虫歯治療にも原則的には保険が効かないということです。

矯正費用の内訳について

矯正治療にかかる基本的な費用の内訳を知っておきましょう。その項目としては、主に下記のようなものが上げられます。

初診やカウンセリング
検査・診断料
装置装着料（装置代および装着費用）
調整料（装置の定期的な調整にかかる料金）
保定装置料（矯正後の後戻り防止装置料）
保定観察料（保定中の定期的なチェック）

歯医者さんで異なる矯正費用の支払い方法

1章で矯正治療の内訳をご紹介しましたが、矯正にかかる料金を大きく占めるのは、主に、装置代も含んだ装置装着料です。装置はブラケット矯正やマウスピース矯正などがあり、装置の装着や製作にかかる費用です。これが分かると、費用の大まかな目安がつくはずですが、それでも矯正費用の総額はつかみにくいものとなっています。その理由は、調整料別払い制の歯医者さんが多いからです。詳しくご説明しましょう。

調整料別払い制

ブラケット矯正は、装置を装着したら完了ではなく、定期的にワイヤーの緩みを直したり、歯列の移動状態を見ながら、新たな調整を加えたりと、装置を調整する必要があります。さらに、装置の取り外し後も保定の観察料もかかってきます。こうした個別の調整量や観察料をその都度支払うのが、調整料別払い制です。調整料や観察料は、1回数千円程度ですが、治療が長引けばその分の料金がかさむため、矯正治療トータルの費用が分かりにくくなります。

総額制（トータルフィー制）

矯正にかかるトータルの費用が分かりにくい調整料別払い制の不満を解消するのが総額制です。これは、治療契約時に調整量を含む、矯正のすべてかかる費用を提示し、矯正期間が長引いたとしても、追加費用が生じないというシステムです。治療が長引かない場合には、割高になるリスクもありますが、治療開始前に総額が分かるので、安心できる料金システムです。

医療費控除で自費診療を割安にできる

高額な自費診療となる矯正治療ですが、それを低減させる方法があります。それが医療費控除です。歯医者さんの請求する料金は全額支払う必要がありますが、確定申告によって、その一部を取り戻すことができます。

医療費控除の対象となるケース

矯正治療で医療費控除の対象となるのは、歯の機能に問題があると認められた場合です。そう言われると、審美目的は対象外と思われがちですが、ほとんどの不正咬合は歯の機能に問題を伴っているものです。咀嚼障害や発音障害など、歯医者さんが認める診断名が付けば、医療費控除の対象とすることができます。

控除の対象となる費用

矯正にかかるすべての医療費が控除の対象となります。確定申告に際し、医師の診断書が必要なので、治療開始前に医療費控除の旨を伝え、それが可能かどうか同意を得ておきましょう。それがクリアできるなら、直接的な医療費だけでなく、下記の費用もできます。通院にかかった交通費（ただしマイカーでのガソリン代や駐車料金はNG）も計上できますし、ローンを組んだ場合でも、分割手数料を除く治療費を計上できます。

申告によって戻るお金の計算法

医療費控除を確定申告で提示した場合、還付される金額の割合は所得によって変わりますが、医療費控除によって還付される税金と、住民税の減額によって、矯正にかかった医療費を大きく軽減することができます。詳しくは下記のとおりです。

1.医療費控除額の計算
医療費控除額（上限200万円）＝一年間の医療費－（保険金などの受給額＋10万円、ただし所得が200万円未満の場合はその5％）
2.還付される税金の計算
還付される金額＝医療費控除額×所得別の割合

医療費控除額から還付される所得別の割合は下記のとおりです。

195万円以下 5％
195万円を超え 330万円以下 10％
330万円を超え 695万円以下 20％
695万円を超え 900万円以下 23％
900万円を超え 1,800万円以下 33％
1,800万円を超え4,000万円以下 40％
4,000万円超 45％
（平成28年4月現在）

たとえば、矯正費用に100万円かかったとして、所得が500万円であれば、保険金などの受給がなかったとして、100万円－10万円＝90万円が、医療費控除の対象となり、還付される割合が20％なので、90万円の20％となる18万円が還付されることになります。所得が2000万円であれば、90万円の40％となる36万円が還付されることになります。

住民税の減額

住民税の減額分＝医療費控除額の10％

さらに、住民税の減額も適用されます。住民税は、一律で医療費控除額の10％が減額となるので、先ほどの矯正費用100万円の場合、90万円の1割となる9万円が減額されます。従って、所得500万円で矯正費用が100万円かかった場合、還付金額と住民税の減額を合わせると、トータル27万円が戻る計算となります。つまり、100万円の矯正費が、申告をすることで実質73万円になるのです。

医療費控除に必要な書類

医療費控除の手続きは確定申告にて行いますが、添付書類として下記のものが必要となり
ます。

・歯医者さんの診断書
・矯正治療費のかかる領収書
・通院に関わる交通費の領収書（子供の矯正に付きそう親の交通費もOK、ただしマイカーでの通院費用はNG）
・ローンの契約書や明細書

健康保険が適用される顎変形症

顎変形症とは？

上顎や下顎の形や位置が歪んいることが原因で、著しい上顎前突（出っ歯）や下顎前突（受け口）になっていたり、開咬（前歯が閉まらない状態）となったり、顔が左右非対称に歪んでしまうような疾患が顎変形症です。歯列の矯正のみでは、根本的な改善が難しく、顎の外科手術が必要とされます。

健康保険が適用される条件

顎変形症で保険が適用される条件はまず、顎口腔機能診断施設として指定されている医療機関による診断と認定が必要となります。また、保険が適用される治療には、矯正治療とともに顎の骨を切る手術を行うことが条件となっており、自立支援医療機関または顎口腔機能診断施設の指定を受けている医療機関で、治療を受けることも条件の1つです。
顎の骨の外科手術と聞くと、躊躇してしまうかもしれませんが、通常の矯正のみよりも大きな改善が期待できますし、治療期間を短縮できる可能性もあります。何より、保険が適用されるのが大きなメリットです。

顎変形症の保険適用時の費用の目安

顎変形症の治療では、術前の矯正、顎の骨の手術と入院、術後の矯正、保定という流れになります。もし、これを自由診療で治療を受けた場合には、総額でおよそ200万円程度の費用を用意しなければなりません。一方、顎変形症の認定を受け、保険が適用された場合には、およそ40万円から50万円程度の出費で抑えられます。

まとめ

矯正治療は基本的には自費診療となるため高額になりますが、顎関節症と認定され、所定の外科手術を受ければ、保険が適用されるケースもあります。自分の歯並びが、こうしたケースに該当する可能性がないか、まず歯医者さんに相談してみましょう。また、自由診療の場合でも、確定申告で医療費控除を行うことで、治療費を大きく割安にできるので、是非利用してみましょう。