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保険が使える矯正もある!悪い歯並びに潜む顎変形症について

歯の矯正には一切、健康保険が適用されないものと思い込んでいる方も多いことでしょう。しかし、顎変形症と認められ、所定の外科手術を受けるのであれば、装置使った矯正から、外科手術、入院まで、そのすべてに健康保険を適用することが可能です。しかも、顎変形症は該当する人の少ない極めて特殊な症例というものではなく、出っ歯、受け口、顔の歪みなどの、歯並びの乱れの根本的な原因として潜んでいる可能性があるものです。顎変形症とは何か?保険適用にはどのようなプロセスが条件となっているのか?具体的にご紹介していきましょう。

矯正治療で保険が適用されるケース

矯正治療は、歯並びの見た目を改善するという側面もあり、治療を要する疾病として扱われておらず、基本的には健康保険が適用されないものです。しかし、矯正治療の中には、保険が使えるケースもあります。詳しくご説明しましょう。

顎変形症

顎変形症とは、顎の骨の位置のズレや変形など、顎の不具合が根本的な原因となって、噛み合わせの問題などが生じる疾患です。(詳しくは2章でご説明します)顎口腔機能診断施設に指定されている医療機関で診断し、顎変形症であることが認定され、規定の外科手術を含んだ治療を行えば、健康保険の適用の対象となります。自分では、そこまで深刻な疾患とは自覚していなくても、認定される可能性があるので、まずは歯医者さんに相談してみるのが得策です。

23の先天性疾患

顎変形症に加えて、厚生労働大臣が認める先天性疾患も健康保険の対象となります。唇顎口蓋裂(上顎が中央で断裂する疾患)、鎖骨・頭蓋骨の異形成など、23の疾患に保険の適用が可能です。保険治療では、指定自立支援医療機関(育成・更生医療)で治療を受けることが条件となっています。

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顎変形症とは、どんなもの?

一般的にみて顎変形症は、先天性の異常と比べると、比較的多くの方に当てはまる可能性
が高いものと言えます。というのも、出っ歯や受け口の方には、顎の骨格に問題があるケースが珍しくないからです。では、顎関節症とは具体的にどのようなものか、具体的に見ていきましょう。

上顎前突症

上顎前突症とは、俗に言われる出っ歯のことですが、歯が出ている原因が歯列だけでなく、上顎の突出に起因している場合には、顎変形症と認められます。通常の歯列矯正だけでは、根本的な改善ができず、顎の骨の外科手術が望ましいケースです。見た目は上顎前突に見えていても、下顎が大きく後方にズレてしまっている下顎後退症もあります。

下顎前突症

下の歯が上の歯よりも前方に出ている不正咬合を下顎前突といいます。俗に言う受け口のことです。舌で下の前歯を押すような癖がある場合に、受け口になるケースもありますが、下顎全体が突出しており、顎の手術によって位置を改善する必要がある場合には、顎変形症と認められます。

顔面非対称症

顔面非対称症とは、上下の顎が正対しておらず、左右非対称に噛み合わさっている状態のことで、顎の周辺が左右非対称になる疾患です。左右の噛み合わせに偏りがあって、筋肉の発達に左右差が生じている場合もありますが、顎自体が歪んでいる場合には、顎変形症に該当します。

開咬症

噛み込んでも前歯がまったく合わさらず、常に開いた状態となっているのが開咬症です。前歯を舌で押す癖があって、噛み合わなくなるケースもありますが、顎自体の位置がズレているために、上手く前歯が合わさらないこともあります。根本的な原因が顎にある場合には、顎変形症となります。

過蓋咬合症

前歯が合わさらない開咬症とは逆に、前歯の噛み込みが過剰となるのが、過蓋咬合症です。噛み合わせた時、上の前歯は下の前歯をおよそ2ミリ程度覆うものですが、上の前歯が下の前歯を大きく覆ってしまうような状態です。上の前歯を矯正することなどによって改善されるケースもありますが、顎の位置自体がズレている場合には、顎変形症に該当します。

顎変形症の保険治療で必要な治療プロセス

出っ歯や受け口など、見た目的には不正咬合として珍しくない症例ですが、根本的な原因に顎変形症が潜んでいる可能性もあるのです。ですから、自分は該当しないと自己判断せずに、まず医師に相談してみることが得策です。ただし、顎口腔機能診断施設に指定されている医療機関で、顎変形症と認められただけでは、保険の対象となりません。顎の外科手術を含む、決められた治療のプロセスを経ることが、適用の条件となります。さらに、指定の自立支援医療機関または顎口腔機能診断施設で、治療を受けることも、その条件となっています。保険診療による治療のプロセスは下記の通りです。

1.手術前の矯正
顎の手術を受ける前に、矯正歯科医院に通院して、半年から1年半程度の矯正治療を受けます。

2.顎の外科手術
顎変形症で保険を適用するには、顎の外科手術を外すことはできません。顎離断など、顎の骨を切るといった手術を受けることが、保険適用の大前提です。

3.入院期間
顎の手術後、1週間から4週間程度、入院します。手術の程度によって異なりますが、平均するとおよそ2週間程度の入院となります。

4.手術後の矯正
手術が完了し、入院を経た後、再び矯正治療を行います。症例にもよりますが、およそ半年から1年程度となります。

5.保定期間
一般的な矯正治療と同様、保定を行います。保定とは、元の歯並びに戻らないように、マウスピースなどを用いて、治療後の状態を安定させる治療です。

顎の外科手術を受けるメリット

3章でご紹介したプロセスで、もし自由診療を受ける場合には、およそ200万円程度の費用が必要となります。保険が適用されれば、概算でトータルの治療費を50万円程度に抑えることが可能です。
とはいえ、保険適用には顎の外科手術が条件なので、顎変形症と認定されたとしても、なかなか治療に踏み切れないという方もいるでしょう。しかし、費用が安くなるだけでなく、さまざまなメリットがあるのです。具体的にご紹介しましょう。

歯の機能を改善する根本的な治療が可能

手術を嫌がって、一般的な歯列矯正だけにとどめても、顎自体に問題があるならば、根本的な改善は困難になります。顎の手術を受けることで、歯の機能を取り戻すための根本的な改善が可能です。

歯の周囲の組織に負担がかからない

顎に問題がある中、歯列の矯正だけで改善するには、長い矯正期間を要します。矯正期間が長くなるということは、それだけ歯の周囲の組織に大きな負担がかかるということです。矯正中の虫歯や歯周病のリスクも高まります。顎の位置関係を大元から改善することで、矯正の負担を軽減することができます。

治療期間を短縮できる

近年、治療期間を短縮する方法としては、歯を支える歯槽骨に切れ目を入れるなど、外科手術を併用した手術なども注目されています。矯正器具で表面的に歯だけを動かすのではなく、土台から改善することが、治療期間を短縮する1つの鍵なのです。顎の手術によって、歯の土台の位置を大きく改善することで、煩わしい矯正器具を装着する期間を大きく短縮することができます。

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まとめ

今回、「一度、口腔内をみてもらいたい!」「今すぐ医師に相談したい!」と検討している方には、全国の歯医者・歯科・クリニックが予約・検索・口コミが見られるサイト「EPARK歯科」をご紹介致します。矯正治療をできるだけ安価にするには、保険を適用することのできる顎変形症の可能性がないかを診てもらうことが、1つの手段となります。自分には該当しないものと即断せず、まずは歯医者さんに相談してみるのが得策です。顎変形症と認定された場合、顎の外科手術を受けることが条件となりますが、矯正装置だけで治すよりも、根本的な改善ができ、治療期間を短縮できるなど、多くのメリットがあります。

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監修医 本部悠一郎先生

東葉デンタルオフィス

住所
千葉県船橋市本町7丁目23番地12号 東海神駅前ビル1F
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